e-就業OasiSは、日本ダイナミックシステムズが提供するクラウド型の勤怠管理システム。機能の充実に加えてサポートもしっかりしているため、初見でも安心して導入できます。ここでは、e-就業OasiSの特徴や導入事例をまとめました。
勤務形態/残業時間管理/各種届出申請/承認ルート/代理管理/プロジェクト工数実績管理/英語表示切替機能/経費入力機能/各種アラート・メール通知/年次有給休暇管理/顔認証/モバイル機能 他
e-就業OasiSのメリットの一つは、勤怠管理に必要な機能の充実です。出退勤時間や残業時間の管理のほか、各種届出申請、承認ルート、代理管理など基本機能に加えて、プロジェクト工数実績管理、英語表示切替機能、経費入力機能、各種アラート・メール通知、年次有給休暇管理、顔認証、モバイル機能など、これらの機能がインターネット環境のみで利用可能です。
e-就業OasiSは、メーカー設定型のクラウド勤怠管理システムです。導入時の初期設定をすべてメーカー側で対応するため、システム担当者の導入負荷を減らせます。設定前には、詳細なヒアリングを行い、当該企業の就業規則や運用ルールをしっかりと勤怠管理システムに反映。約3ヵ月でのスタートが可能で、導入前・導入後の安心サポートもあります。
勤怠管理システムは機能が豊富でも、それを十分に使いこなせなければ高い効果が得られません。UIに優れるe-就業OasiSは分かりやすさと操作性の良さを備えており、従業員による日々の勤怠報告から上司による部下の勤務状況の把握までスムーズに運用・活用ができます。そのため、勤怠管理システムとして使いやすいサービスです。
オプション |
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対応環境 | スマートフォン、パソコン、ICカード(FeliCa、Mifare)、タイムレコーダなど |
提供形態 | クラウドサービス |
参照元URL | https://www.nds-tyo.co.jp/e-oasis/price.html https://www.nds-tyo.co.jp/e-oasis/introduction.html |
e-就業は、勤務実績をリアルタイムでチェックでき、働きすぎの従業員に対してのアラートや、年次有給休暇5日取得義務化にも対応。手作業部分を省き、担当者の効率化にも寄与しています。それ以外でも、勤怠システムにあったら便利な経費の入力ができ、プロジェクト工数管理機能、英語表示機能等、当社のお客様からご相談をいただく際のニーズが集約された、お勧めできる勤怠管理システムです。
労働時間のカウントは本当に難しいと思います。働き方改革は、新しい勤務形態・労働条件、管理方法への対応が求められます。インターバル出勤など法律の変更にもしっかり対応が必要です。「e-就業」は、そのような変化をどんどん標準機能として取り込み、お客様に提供していきます。e-就業の非常に大きな利点だと思います。今後も、NDSと共にお客様の労働時間管理の悩みを解決していければと思います。
CSアカウンティング/コンピテンシーコンサルティング/小林労務
e-就業OasiSの特徴は、メーカー設定型の勤怠管理システムであること。初期設定をお任せできるほか、専任のスタッフによる手厚い導入・導入後のサポートも受けられます。初めてのシステム導入で不安、就業規則や運用が複雑、自社で設定にリソースを割けない場合などに活躍できるシステムです。
このメディアでは、今の勤怠管理システムに使いづらさを感じている企業向けに、50以上の勤怠管理システムを調査。抱えている課題ごとにおすすめのシステムをご紹介しています。
スマートフォン/パソコン/ICカード(FeliCa・Mifare)、タイムレコーダ/顔認証
社名 | 株式会社ニッポンダイナミックシステムズ |
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本社所在地 | 東京都世田谷区桜新町2-22-3 |
電話番号 | 03-3439-2001(代) |
公式HP URL | https://www.nds-tyo.co.jp/company/company-profile |
ここでは、勤怠管理システムの導入にあたってよくある3つの課題ごとに、それぞれオススメのシステムを紹介します。
※選定基準:
・キンタイミライ:Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、本番開発前のプロトタイプ開発および導入後の無料調整を唯一行っているシステムとして選出(2023年5月16日調査時点)。
・ジョブカン勤怠管理:Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、必要な機能を選んで価格が決まる製品で、機能が200種類と最も多い (2023年5月16日調査時点)。
・マネーフォワード クラウド勤怠:Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、一元管理できるバックオフィス業務のシステムが最も多い(2023年5月16日調査時点)。
ここでは、勤怠管理システムを乗り換えるにあたってよくある3つの課題ごとに、それぞれどういう基準でシステムを選ぶべきかを解説いたします。
既存のシステムでは自社のルールに合った管理でができておらず、手作業が発生しているなど、今のシステムに課題を抱えている企業もたくさんいらっしゃることでしょう。ホテル、運輸・倉庫、小売り、飲食といった、一般的なオフィスワーカーとは異なる勤務体系の業種に多いようです。
また企業規模が大きくなればなるほど従業員の雇用形態や労働形態が複雑になる上、高いコンプライアンスを求められることから、大企業を中心に既存システムでは対応しきれなくなるケースも散見されます。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「高いカスタマイズ性」を持つ勤怠管理システム。既存システムの機能では解決できない以上、自社仕様に機能を開発/調整してもらうほかありません。
このようなシステムを導入するにあたっては、細かいヒアリングを行った後、エンジニアが機能を調整してくれるため、痒い所に手が届くシステムになるでしょう。その分、既存のシステムよりもコストがかかりますが、従業員規模1,000名~といった大企業であれば 費用感は合うはずです。
機能の充実した勤怠管理システムを入れてはみたものの、運用を始めてみるとあまり使っていない機能があることに気が付くケースです。複雑な機能を用いて厳密に管理を行うというよりかは、選び抜いた機能だけのシンプルで低コストなシステムに乗り換えたいとお考えの中小企業も多いでしょう。
従業員からも、管理者からも直感的に使えないとの声が上がったり、実際にエラーが頻出しているケースもあるようです。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「機能を選んでコスパ良く使える」勤怠管理システム。「出勤管理機能」「休日申請機能」だけで良い企業もあれば、「シフト管理機能」も欲しい企業もあるでしょう。
企業の規模や労務管理の方法などによって、欲しい機能は異なるのが普通。機能を厳選することで、従業員にとってもシンプルで使いやすく、経営者にとってもコスパの良いシステムとなるのです。
事業の拡大に伴って従業員は増えるものの、労務管理を行う人数は増えていかず、管理する現場では負担が増える一方。既存のシステムでは勤怠とその他バックオフィスシステムを別々に導入しているため、うまく連携できていないという課題を持つ企業もいらっしゃることでしょう。
ベンチャー企業などにおいては、上場を視野に入れてバックオフィス業務を一気に統制していきたいというケースもあるようです。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「バックオフィス業務を一元管理できる」勤怠管理システム。「勤怠管理」だけでなく「給与」「会計」「経費」「人事管理」など、複数のバックオフィスシステムを展開しているシステムから、自社が必要なシステムを組み合わせて乗り換えると良いでしょう。
当然連携することを前提に開発されている為「リアルタイムでの数値同期」などで税理士との連携を行いながら、より効率的にバックオフィス業務を遂行することが可能です。