e-就業OasiSは、日本ダイナミックシステムズが提供するクラウド型の勤怠管理システム。機能の充実に加えてサポートもしっかりしているため、初見でも安心して導入できます。ここでは、e-就業OasiSの特徴や導入事例をまとめました。
e-就業OasiSは様々な業種・業態に対応できるクラウド型の勤怠管理システムです。従業員の人数やシステムのユーザー数についても小規模から大規模まで対応できる幅広さがあり、様々な機能を標準搭載。その他にも、外部システムなどとAPI連携させて使用法を拡大できる点も特徴です。
また、オプション機能などを組み合わせることで導入先の環境や自社のニーズに適合する機能をカスタマイズすることも可能です。複雑な勤務形態や異なる働き方の併用、独自の就業規則などに合わせて機能を設定することもできます。セットアップや初期設定については専任スタッフが対応してくれるため、初めて勤怠管理システムを導入する際も安心です。
初期費用 | 50名:110,000円(税込) 100名:110,000円(税込) 150名:158,400円(税込) |
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1人あたりの月額料金 | 50名:17,600円(税込) 100名:35,200円(税込) 150名:52,800円(税込) ※年間利用料は利用ユーザーの人数に応じて変動。 |
無料トライアル | 〇 |
主な機能 | 出退勤の記録(打刻システム)/勤務形態/残業時間管理/各種届出申請/承認ルート/カレンダー/代休管理/振替/シフト/実績照会/CSVダウンロード/帳票(pdf)出力/英語表示切替/プロジェクト工数実績管理/働き方・休み方改革支援/経費入力/SmartHR(人事労務データ)API連携/Freee人事労務(勤怠データ)API連携/給与システム API連携/他システム連携 |
e-就業OasiSでは育児介護休業法に対応した勤怠管理システムとして、従業員の働き方や休み方改革をサポートするための様々な機能が搭載されています。また、プロジェクトの工数実績管理や、外国人労働者のための英語表示切り替えといった機能も用意されており、持続可能な労働環境の拡充を目指す企業の取り組みに貢献してくれるでしょう。
人事の担当者が従業員の状況に合わせて育児休業対象者や育休期間を設定し、休業期間中の休業状況や就業状況をスムーズに照会しやすいことが特徴です。育休の取得率もチェックしやすくなり、雇用環境の整備にも対応することができます。
また複数の打刻を管理して、実際に入力された時刻と就業条件との間における解離状況をチェックできることも見逃せません。これにより客観的な情報精査を行いやすくなり、不正報告やデータ改ざん、コンプライアンス違反といったリスクを軽減します。
乖離アラート機能を設定しておけば、様々な打刻方法と従業員の自己申告時刻の乖離状況について、担当者へ警告通知を発してリスク管理をサポートしてくれます。
システムへログインした際、まず必要な情報が「インフォメーション」として表示される点も特徴です。それぞれの情報は、人事総務からのお知らせとして全社員へ通知するべきものから、特定の条件を満たした従業員に対してのみ通知する限定情報まで任意に設定できる上、掲載期間を設定することで古い情報と新しい情報が混在するといった心配もありません。
また、2019年4月施行の「残業上限規制義務化」に合わせて月100時間/年720時間/複数月平均80時間の集計管理を行えるようになっており、残業状況をブラウザの画面で一覧としてデータを表示することも可能です。
日報や勤務報告に関連させて、プロジェクトの内容や作業の内容ごとに工数を入力するオプション機能も利用可能です。これにより各従業員がどのような作業に、どの程度の時間を費やしていたのか確認しやすくなります。さらに各条件に合わせて経費入力やその自動集計を行うことも可能です。
なお、集計された工数や経費データはCSV出力可能となっているため、他の管理システムに取り込んで労務管理などに活用できる点も強みです。
外資系企業や外国人労働者を採用している会社のために、日本語と英語を任意に切り替えられる英語表示切り替え機能もオプションとして利用可能です。
言語切り替えは個々のユーザーが自由に行えるため、日本語の利用に不安や不足がある従業員であっても安心して情報の閲覧や確認をしやすくなっています。
e-就業OasiSと連携可能なツール「ez-PCLogger」を利用することで、ユーザーのパソコンのログオン・ログオフの情報を自動収集できる上、そのデータを就業開始時刻や終了時刻として読み込めることがポイントです。
パソコンを常に使用しているような職場や労働環境で従業員のモニタリングを簡便化したり、サービス残業や長時間労働を防止・改善したりしたい企業に有用とされています。
勤務形態/残業時間管理/各種届出申請/承認ルート/代理管理/プロジェクト工数実績管理/英語表示切替機能/経費入力機能/各種アラート・メール通知/年次有給休暇管理/顔認証/モバイル機能 他
e-就業OasiSのメリットの一つは、勤怠管理に必要な機能の充実です。出退勤時間や残業時間の管理のほか、各種届出申請、承認ルート、代理管理など基本機能に加えて、プロジェクト工数実績管理、英語表示切替機能、経費入力機能、各種アラート・メール通知、年次有給休暇管理、顔認証、モバイル機能など、これらの機能がインターネット環境のみで利用可能です。
e-就業OasiSは、メーカー設定型のクラウド勤怠管理システムです。導入時の初期設定をすべてメーカー側で対応するため、システム担当者の導入負荷を減らせます。設定前には、詳細なヒアリングを行い、当該企業の就業規則や運用ルールをしっかりと勤怠管理システムに反映。約3ヵ月でのスタートが可能で、導入前・導入後の安心サポートもあります。
勤怠管理システムは機能が豊富でも、それを十分に使いこなせなければ高い効果が得られません。UIに優れるe-就業OasiSは分かりやすさと操作性の良さを備えており、従業員による日々の勤怠報告から上司による部下の勤務状況の把握までスムーズに運用・活用ができます。そのため、勤怠管理システムとして使いやすいサービスです。
オプション |
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対応環境 | スマートフォン、パソコン、ICカード(FeliCa、Mifare)、タイムレコーダなど |
提供形態 | クラウドサービス |
参照元URL | https://www.nds-tyo.co.jp/e-oasis/price.html https://www.nds-tyo.co.jp/e-oasis/introduction.html |
e-就業は、勤務実績をリアルタイムでチェックでき、働きすぎの従業員に対してのアラートや、年次有給休暇5日取得義務化にも対応。手作業部分を省き、担当者の効率化にも寄与しています。それ以外でも、勤怠システムにあったら便利な経費の入力ができ、プロジェクト工数管理機能、英語表示機能等、当社のお客様からご相談をいただく際のニーズが集約された、お勧めできる勤怠管理システムです。
労働時間のカウントは本当に難しいと思います。働き方改革は、新しい勤務形態・労働条件、管理方法への対応が求められます。インターバル出勤など法律の変更にもしっかり対応が必要です。「e-就業」は、そのような変化をどんどん標準機能として取り込み、お客様に提供していきます。e-就業の非常に大きな利点だと思います。今後も、NDSと共にお客様の労働時間管理の悩みを解決していければと思います。
CSアカウンティング/コンピテンシーコンサルティング/小林労務
e-就業OasiSの特徴は、メーカー設定型の勤怠管理システムであること。初期設定をお任せできるほか、専任のスタッフによる手厚い導入・導入後のサポートも受けられます。初めてのシステム導入で不安、就業規則や運用が複雑、自社で設定にリソースを割けない場合などに活躍できるシステムです。
このメディアでは、今の勤怠管理システムに使いづらさを感じている企業向けに、50以上の勤怠管理システムを調査。抱えている課題ごとにおすすめのシステムをご紹介しています。
スマートフォン/パソコン/ICカード(FeliCa・Mifare)、タイムレコーダ/顔認証
社名 | 株式会社ニッポンダイナミックシステムズ |
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本社所在地 | 東京都世田谷区桜新町2-22-3 |
電話番号 | 03-3439-2001(代) |
公式HP URL | https://www.nds-tyo.co.jp/company/company-profile |
ここでは、勤怠管理システムの導入にあたってよくある3つの課題ごとに、それぞれオススメのシステムを紹介します。
※引用元:キンタイミライ公式HP
(https://kintaimirai.jp/)
タップすると各機能の説明が表示されます
「時間帯ごとの要員数」と「人件費予算」を同時に確認しながら、シフトの登録・調整を実施
1ヵ月60時間を超える時間外労働について、代替休暇を取得
指定した起算日に基づき、4週4休のチェックを実施し、必要に応じて休日出勤を割り当て
社会保険・36協定・長時間労働に関して、指定したルールに基づきアラート
振替出勤が発生してから指定期間が経過すると、休日出勤の割増賃金対象の時間数として自動精算
その企業固有の集計方法をきめ細かに設定し、集計を自動化
集計結果を含んだ出勤簿をPDF形式で出力
日々の勤務実績に基づく人件費を計算し、締め日を待たずして人件費を把握可能
従業員のマスタ情報を1ヶ月単位で管理できるほか、CSV形式で一括して取得/編集/登録も可能
社員やバイト、パートといった従業員の属性別にカレンダーを設定できるほか、まるめ・集計機能との連動も可能
登録されたシフトに基づいて、遅刻早退を自動で判定
売上や生産高、処理量などの成果を入力し、その成果と勤務実績を対比させて、折れ線グラフで表示
※引用元:ジョブカン勤怠管理 公式HP
(https://jobcan.ne.jp/)
タップすると各機能の説明が表示されます
リアルタイムでスタッフの勤務状況の確認や拠点ごとの勤怠管理が可能
直感的な画面操作で簡単にシフトを申請・作成が可能
出勤管理機能やシフト管理機能と連動し、複雑な休暇管理を簡単に実施
スマホやタブレットでも、打刻・閲覧・各種申請などが可能
スタッフやタスクごとの工数集計やデータ出力・分析が可能
スタッフの勤務状況を自動集することが可能
時間外労働状を一覧で確認でき、36協定超過がある際は自動アラートでお知らせ
画面上の言語は、英語、韓国語、スペイン語、タイ語、中国語(簡体字・繁体字)、ベトナム語への切り替えが可能
医療現場の勤務形態に合わせた運用が可能
※引用元:マネーフォワード クラウド勤怠 公式HP
(https://biz.moneyforward.com/attendance/)
タップすると各機能の説明が表示されます
日次勤怠、勤怠確認、分析レポート、拠点別打刻集計、カスタム自動集計(数値集計)
役職階層、ワークフロー経路、申請ワークフロー、代理申請ワークフロー、受信ワークフロー
異動予約(役職)一覧、異動予約(就業ルール)一覧
有給休暇の自動付与、有給休暇付与予定一覧、有給休暇管理簿
不正な打刻・打刻漏れ、許可されていない打刻、無効な勤務パターン
打刻ごとの丸め設定、出勤・退勤・休憩の丸め設定、勤怠項目ごとの丸め設定、日ごと・月ごとの丸め設定、未申請の丸め設定、シフト範囲外打刻の丸め設定
従業員データ、日次勤怠データ、有給休暇利用実績、休暇付与データなどのインポート
従業員データ、月別データ、出勤簿データ、出勤簿データ、1ヶ月のシフト表、時間帯別のシフト表などのエクスポート
シフト管理、操作権限設定、ワークフロー通知、マネーフォワード クラウド給与との連携
※選定基準:
・キンタイミライ:Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、本番開発前のプロトタイプ開発および導入後の無料調整を唯一行っているシステムとして選出(2023年5月16日調査時点)。
・ジョブカン勤怠管理:Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、必要な機能を選んで価格が決まる製品で、機能が200種類と最も多い (2023年5月16日調査時点)。
・マネーフォワード クラウド勤怠:Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、一元管理できるバックオフィス業務のシステムが最も多い(2023年5月16日調査時点)。
ここでは、勤怠管理システムを乗り換えるにあたってよくある3つの課題ごとに、それぞれどういう基準でシステムを選ぶべきかを解説いたします。
既存のシステムでは自社のルールに合った管理でができておらず、手作業が発生しているなど、今のシステムに課題を抱えている企業もたくさんいらっしゃることでしょう。ホテル、運輸・倉庫、小売り、飲食といった、一般的なオフィスワーカーとは異なる勤務体系の業種に多いようです。
また企業規模が大きくなればなるほど従業員の雇用形態や労働形態が複雑になる上、高いコンプライアンスを求められることから、大企業を中心に既存システムでは対応しきれなくなるケースも散見されます。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「高いカスタマイズ性」を持つ勤怠管理システム。既存システムの機能では解決できない以上、自社仕様に機能を開発/調整してもらうほかありません。
このようなシステムを導入するにあたっては、細かいヒアリングを行った後、エンジニアが機能を調整してくれるため、痒い所に手が届くシステムになるでしょう。その分、既存のシステムよりもコストがかかりますが、従業員規模1,000名~といった大企業であれば 費用感は合うはずです。
機能の充実した勤怠管理システムを入れてはみたものの、運用を始めてみるとあまり使っていない機能があることに気が付くケースです。複雑な機能を用いて厳密に管理を行うというよりかは、選び抜いた機能だけのシンプルで低コストなシステムに乗り換えたいとお考えの中小企業も多いでしょう。
従業員からも、管理者からも直感的に使えないとの声が上がったり、実際にエラーが頻出しているケースもあるようです。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「機能を選んでコスパ良く使える」勤怠管理システム。「出勤管理機能」「休日申請機能」だけで良い企業もあれば、「シフト管理機能」も欲しい企業もあるでしょう。
企業の規模や労務管理の方法などによって、欲しい機能は異なるのが普通。機能を厳選することで、従業員にとってもシンプルで使いやすく、経営者にとってもコスパの良いシステムとなるのです。
事業の拡大に伴って従業員は増えるものの、労務管理を行う人数は増えていかず、管理する現場では負担が増える一方。既存のシステムでは勤怠とその他バックオフィスシステムを別々に導入しているため、うまく連携できていないという課題を持つ企業もいらっしゃることでしょう。
ベンチャー企業などにおいては、上場を視野に入れてバックオフィス業務を一気に統制していきたいというケースもあるようです。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「バックオフィス業務を一元管理できる」勤怠管理システム。「勤怠管理」だけでなく「給与」「会計」「経費」「人事管理」など、複数のバックオフィスシステムを展開しているシステムから、自社が必要なシステムを組み合わせて乗り換えると良いでしょう。
当然連携することを前提に開発されている為「リアルタイムでの数値同期」などで税理士との連携を行いながら、より効率的にバックオフィス業務を遂行することが可能です。