交通費精算や位置情報管理システムを提供しているエスピーイーは、勤怠管理システムも提供しています。このページではシステム開発ノウハウのある業者によるSPEASICの特徴や導入事例を調査してまとめています。
SPEASICの口コミに関する記載はありませんでした。
それまでとある企業では複数の拠点で三交代の変則労働時間制を敷いていたことから、シフト作成に大きな労力を割いていたとのこと。そこでSPEASICを導入。シフト管理の一元化が可能になったことでシフト管理作業の削減が実現。急な残業にも対応できるなど、生産性の向上をもたらしたとのことです。
全国の商業施設に店舗を構えているとある企業は、紙媒体から勤怠管理システムの導入ニーズがあったとのこと。様々な店舗に出勤することから、紙媒体では対応が難しかったとのこと。そこでモバイルで打刻可能なSPEASICを導入。GPSで自動取得できることから不正防止にも役立っているとのことで、コスト削減・作業効率アップを実現したとのことです。
SPEASICはエスビーイー株式会社が開発したICカード打刻に対応するクラウド型勤怠管理システムです。導入に際して特別なサーバーの設置や特殊な機器の用意などが不要となっており、イニシャルコストや導入期間を抑えながら導入・運用できることがメリットです。
SPEASICでは複数の打刻方法を選択できる他、勤怠情報をシステムが自動集計し、労働時間や残業時間といった各種データもリアルタイムで視覚化することができます。また給与ソフトなど他のソフトとも連携できる上、既存の環境に合わせてカスタマイズできることも強みです。
| 初期費用 | 要問合せ |
|---|---|
| 1人あたりの月額料金 | 要問合せ |
| 無料トライアル | ○ |
| 主な機能 | ネットワーク対応ICカードリーダーによる打刻/日付切替時刻の設定/打刻の丸め/タイムカードの自動集計/所定労働日数の集計/週間打刻時間の集計/残業時間の集計/個別・部門別月間集計/出社状況の確認/タイムカードのエクスポート/シフト作成(24時間365日対応)/シフト集計/シフト別打刻時間の集計/シフトパターンのインポート/定休日・祝日の設定/打刻場所の特定/モバイル/スマホ(スマートフォン)・携帯電話による打刻/モバイル/スマホ(スマートフォン)向けのタイムカード表示/各種届出/残業時間アラートメール送信 |
SPEASICは初期導入時に専属の営業スタッフとエンジニアが配置され、各クライアントのシステム環境や利用ニーズに合わせたプランニングをサポートしてくれることがポイントです。加えて有料サービスとしてのカスタマイズにも対応しており、必要な機能や項目について相談できる点も見逃せません。
以下ではSPEASICの基本機能として、主な機能を解説しますので参考にしてください。
SPEASICではエスビーイー株式会社の独自システムにより、スマートフォン・スマートタブレットやPasori(ICカードリーダー)など複数のデバイスや方法を活用した打刻に対応しています。
システムはクラウド上で運用されているためネットワークへ接続できる環境があれば打刻可能であり、出張時や外出時など会社内にいないタイミングでもスムーズに打刻できる点も特徴です。
出勤時間や退勤時間、拘束時間や休憩時間といった各種勤怠情報は自動集計され、リアルタイムで管理画面上に視覚化されます。
また、残業時間が所定時間を超過した際には自動的にアラートメールが通知され、働き過ぎを予防して健全な労務環境の維持に貢献。残業時間は個人だけでなく部署・部門ごとに集計することもできます。幅広い働き方や勤務スタイルに対応可能となっており、フレックスタイム制やシフト制、裁量労働制といったパターンにも柔軟に対応していることがメリットです。また、スーパーフレックスについては毎月の所定労働時間が自動算出され、対応する実労働時間も自動的に集計されるため、不足時間や超過時間がきちんと確認しやすくなっています。
その他にも業種・業態に応じて働き方を設定することが可能であり、シフト勤務についてはグループ単位の登録や個人ごとのシフト作成が行えます。
有給休暇の付与に関して、日単位や半日単位、時間単位など細かな条件で自動管理することが可能です。また個々の従業員の入社年月日をマスター情報として設定しておくことで、必要に応じて有給休暇の自動付与が可能になり、従業員の数が多い会社や拠点の多い企業でも管理者の負担を軽減することができます。
有給休暇取得義務化といった法令にも対応しており、常に最新版のシステムを利用できることは重要です。
SPEASICの使用方法や運用方法について疑問や困りごとが発生した際にも、専用カスタマーセンターが設置されており、担当者へ気軽に質問することが可能です。またカスタマーセンターでは社内説明会の補助や導入後のケアなど、システムを社内で効果的に運用するためのバックアップを提供してもらえます。
その他、SPEASICの勤怠システムに関して、IT導入補助金など補助制度や助成制度の活用についても相談することができます。
ネットワーク対応ICカードリーダーによる打刻/日付切替時刻の設定/打刻の丸め/タイムカードの自動集計/所定労働日数の集計/週間打刻時間の集計/残業時間の集計/個別・部門別月間集計/出社状況の確認/タイムカードのエクスポート シフト作成(24時間365日対応)/シフト集計/シフト別打刻時間の集計 シフトパターンのインポート 定休日・祝日の設定/打刻場所の特定/モバイル/スマホ(スマートフォン)・携帯電話による打刻/モバイル/スマホ(スマートフォン)向けのタイムカード表示/各種届出/残業時間アラートメール送信
費用に関する記述は公式サイトにありませんでした。
SPEASICでは自社開発のICカードリーダー、スマートフォン、タブレット、pasoriなど豊富な打刻方法に対応しています。GPSとの連動も可能なことから、不正打刻の防止も実現。出張や外出時の打刻も可能なことから、勤務時間を正確に、リアルタイムで把握できるシステムです。
残業時間をリアルタイムで自動集計するので、所定残業時間を超えた場合、アラートメールを自動通知。休暇の自動管理も可能です。有給休暇の付与や消化、繰越の管理を自動で行えるだけではなく、有給休暇義務化にも対応しているため、企業に合わせた設定が可能です。
定時・レギュラー勤務だけではなく、フレックス・シフト勤務にも対応しています。フレックスの場合、月の所定労働時間を自動で算出し、実労働時間も自動で集計することから不足・超過時間を可視化できます。シフト勤務にも対応。不規則な勤務形態でも、就業時間や残業時間、休暇をグループごとの一括登録、個人登録それぞれに対応しているなど、幅広いシフト作成に対応しています。
公式HPに導入先企業に関する記載はありませんでした。
打刻方法を用意している点や自動機能が搭載されていることから、汎用性の高さと業務軽減を実現できるSPEASIC。特に休暇自動管理が用意されていることから、休暇を交えてのシフト作成に優れている点が特徴です。フレックス・シフト勤務にも対応していることから、幅広い業種にて活用できる勤務管理システムとなっています。
このメディアでは、今の勤怠管理システムに使いづらさを感じている企業向けに、50以上の勤怠管理システムを調査。抱えている課題ごとにおすすめのシステムをご紹介しています。
自社開発のICカードリーダー/スマートフォン/Pasori/タブレット
| 社名 | エスピーイー株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都目黒区碑文谷5-2-5 T&Aビル5F |
| 電話番号 | 03-5722-5456 |
| 公式HP URL | https://www.spe-soft.co.jp/ |
ここでは、勤怠管理システムの導入にあたってよくある3つの課題ごとに、それぞれオススメのシステムを紹介します。
※引用元:キンタイミライ公式HP
(https://kintaimirai.jp/)
タップすると各機能の説明が表示されます
「時間帯ごとの要員数」と「人件費予算」を同時に確認しながら、シフトの登録・調整を実施
1ヵ月60時間を超える時間外労働について、代替休暇を取得
指定した起算日に基づき、4週4休のチェックを実施し、必要に応じて休日出勤を割り当て
社会保険・36協定・長時間労働に関して、指定したルールに基づきアラート
振替出勤が発生してから指定期間が経過すると、休日出勤の割増賃金対象の時間数として自動精算
その企業固有の集計方法をきめ細かに設定し、集計を自動化
集計結果を含んだ出勤簿をPDF形式で出力
日々の勤務実績に基づく人件費を計算し、締め日を待たずして人件費を把握可能
従業員のマスタ情報を1ヶ月単位で管理できるほか、CSV形式で一括して取得/編集/登録も可能
社員やバイト、パートといった従業員の属性別にカレンダーを設定できるほか、まるめ・集計機能との連動も可能
登録されたシフトに基づいて、遅刻早退を自動で判定
売上や生産高、処理量などの成果を入力し、その成果と勤務実績を対比させて、折れ線グラフで表示
※引用元:ジョブカン勤怠管理 公式HP
(https://jobcan.ne.jp/)
タップすると各機能の説明が表示されます
リアルタイムでスタッフの勤務状況の確認や拠点ごとの勤怠管理が可能
直感的な画面操作で簡単にシフトを申請・作成が可能
出勤管理機能やシフト管理機能と連動し、複雑な休暇管理を簡単に実施
スマホやタブレットでも、打刻・閲覧・各種申請などが可能
スタッフやタスクごとの工数集計やデータ出力・分析が可能
スタッフの勤務状況を自動集することが可能
時間外労働状を一覧で確認でき、36協定超過がある際は自動アラートでお知らせ
画面上の言語は、英語、韓国語、スペイン語、タイ語、中国語(簡体字・繁体字)、ベトナム語への切り替えが可能
医療現場の勤務形態に合わせた運用が可能
※引用元:マネーフォワード クラウド勤怠 公式HP
(https://biz.moneyforward.com/attendance/)
タップすると各機能の説明が表示されます
日次勤怠、勤怠確認、分析レポート、拠点別打刻集計、カスタム自動集計(数値集計)
役職階層、ワークフロー経路、申請ワークフロー、代理申請ワークフロー、受信ワークフロー
異動予約(役職)一覧、異動予約(就業ルール)一覧
有給休暇の自動付与、有給休暇付与予定一覧、有給休暇管理簿
不正な打刻・打刻漏れ、許可されていない打刻、無効な勤務パターン
打刻ごとの丸め設定、出勤・退勤・休憩の丸め設定、勤怠項目ごとの丸め設定、日ごと・月ごとの丸め設定、未申請の丸め設定、シフト範囲外打刻の丸め設定
従業員データ、日次勤怠データ、有給休暇利用実績、休暇付与データなどのインポート
従業員データ、月別データ、出勤簿データ、出勤簿データ、1ヶ月のシフト表、時間帯別のシフト表などのエクスポート
シフト管理、操作権限設定、ワークフロー通知、マネーフォワード クラウド給与との連携
※選定基準:
・キンタイミライ:Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、本番開発前のプロトタイプ開発および導入後の無料調整を唯一行っているシステムとして選出(2023年5月16日調査時点)。
・ジョブカン勤怠管理:Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、必要な機能を選んで価格が決まる製品で、機能が200種類と最も多い (2023年5月16日調査時点)。
・マネーフォワード クラウド勤怠:Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、一元管理できるバックオフィス業務のシステムが最も多い(2023年5月16日調査時点)。
ここでは、勤怠管理システムを乗り換えるにあたってよくある3つの課題ごとに、それぞれどういう基準でシステムを選ぶべきかを解説いたします。
既存のシステムでは自社のルールに合った管理でができておらず、手作業が発生しているなど、今のシステムに課題を抱えている企業もたくさんいらっしゃることでしょう。ホテル、運輸・倉庫、小売り、飲食といった、一般的なオフィスワーカーとは異なる勤務体系の業種に多いようです。
また企業規模が大きくなればなるほど従業員の雇用形態や労働形態が複雑になる上、高いコンプライアンスを求められることから、大企業を中心に既存システムでは対応しきれなくなるケースも散見されます。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「高いカスタマイズ性」を持つ勤怠管理システム。既存システムの機能では解決できない以上、自社仕様に機能を開発/調整してもらうほかありません。
このようなシステムを導入するにあたっては、細かいヒアリングを行った後、エンジニアが機能を調整してくれるため、痒い所に手が届くシステムになるでしょう。その分、既存のシステムよりもコストがかかりますが、従業員規模1,000名~といった大企業であれば 費用感は合うはずです。
機能の充実した勤怠管理システムを入れてはみたものの、運用を始めてみるとあまり使っていない機能があることに気が付くケースです。複雑な機能を用いて厳密に管理を行うというよりかは、選び抜いた機能だけのシンプルで低コストなシステムに乗り換えたいとお考えの中小企業も多いでしょう。
従業員からも、管理者からも直感的に使えないとの声が上がったり、実際にエラーが頻出しているケースもあるようです。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「機能を選んでコスパ良く使える」勤怠管理システム。「出勤管理機能」「休日申請機能」だけで良い企業もあれば、「シフト管理機能」も欲しい企業もあるでしょう。
企業の規模や労務管理の方法などによって、欲しい機能は異なるのが普通。機能を厳選することで、従業員にとってもシンプルで使いやすく、経営者にとってもコスパの良いシステムとなるのです。
事業の拡大に伴って従業員は増えるものの、労務管理を行う人数は増えていかず、管理する現場では負担が増える一方。既存のシステムでは勤怠とその他バックオフィスシステムを別々に導入しているため、うまく連携できていないという課題を持つ企業もいらっしゃることでしょう。
ベンチャー企業などにおいては、上場を視野に入れてバックオフィス業務を一気に統制していきたいというケースもあるようです。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「バックオフィス業務を一元管理できる」勤怠管理システム。「勤怠管理」だけでなく「給与」「会計」「経費」「人事管理」など、複数のバックオフィスシステムを展開しているシステムから、自社が必要なシステムを組み合わせて乗り換えると良いでしょう。
当然連携することを前提に開発されている為「リアルタイムでの数値同期」などで税理士との連携を行いながら、より効率的にバックオフィス業務を遂行することが可能です。