MINAGINE就業管理はガイドラインに準拠した客観的打刻を実現した勤怠管理システムです。特徴や導入事例・費用をまとめているので勤怠管理システムに興味のある方は是非ご覧ください。
アプリを開いてボタンをタップするだけというシンプルな設計で、誰でも迷わず使いこなせる点が魅力です。スマートフォンひとつでどこからでも打刻ができるため、会社に出社する必要がないリモートワーク環境でも非常にスムーズに業務を開始できます。打刻した情報はリアルタイムで上司にも共有されるため、連絡の手間が省ける点も高く評価しています。
一方で、操作が簡単な反面、ついつい打刻を忘れてしまうことが時々あります。現状では大きなトラブルはありませんが、打刻漏れを防ぐためのアラーム機能や、未打刻を通知するような仕組みがさらに充実すれば、より安心して利用できると感じています。
管理職になってからミナジン勤怠管理を使い始めましたが、メンバーの就業状況の画面で「リアルタイム打刻か／手入力か」がすぐ分かるのが気に入っています。打刻種別がすぐ判別できるので、手入力が多い月は実態を確認しつつ、チームのタスク配分を調整する判断材料にしています。
一方で、スマホからの操作はもっと楽になると嬉しいです。移動中に作業を思い出したときに、スマホで直感的に打刻できれば、その場で始業してより正確に記録できると思います。
MINAGINE勤怠管理を導入してから、これまで手書き＋PC入力でやっていた出退勤管理や、紙で回していた休暇申請が同じサービス内で完結するようになりました。カードをかざすだけで出勤・退勤ができるので、タッチだけで完結する手軽さは大きいです。
機械が苦手な社員でも迷わず使えたのも助かりました。一方で、カードに顔写真が印字されて社員証としても使えるようになると、運用がさらに便利になりそうだと感じています。
それまで別のクラウド型勤怠管理システムを使用していたものの、IPOを見据え、PCログの取得が可能なMINAGINE就業管理を導入。結果、PCログと勤怠データの乖離を把握できるようになったとのこと。乖離が大きい従業員に対しては個別に確認。このような取り組みから、従業員の労働時間管理の意識が向上しているとのことです。
IPOを目指していたとある採用サービス業者では、未払い賃金を未然に防ぐためにPCログを取得できるMINAGINE就業管理を導入。打刻とPCログを確認することで差分を確認。結果、次第に差分が減少されており、従業員の実態把握の精度が高まっていると実感しているとのことです。
MINAGINE就業管理はIPO（新規公開株式）や労働基準監督署からの調査などにも対応している、各種法令に準拠したコンプライアンス重視の勤怠管理システムです。クラウド型勤怠管理システムとして最新版へのアップデートは運営側で管理されており、法改正や制度改正といったルール変更についても対応してくれます。
幅広い業種・業界の勤怠管理ニーズに対応しており、打刻データとは別にWindowsやMac OSのパソコンでログデータを取得可能。オフィス勤務だけでなくテレワークやリモートワークにも柔軟に対応することができます。
| 初期費用 | 0円 |
|---|---|
| 1人あたりの月額料金 | 税抜30,000円～ ※ユーザー31名以上は月額従量課金制 |
| 無料トライアル | 〇 |
| 主な機能 | タイムカード/打刻/出勤予定（勤務表）の作成/残業申請/有給（休暇）申請/給与ソフト連携/PCログ取得/36協定・上限規制チェッカー/有給取得チェッカー/アラート機能 |
MINAGINE就業管理で基本機能として複数のサービスを提供しており、導入から迅速に社内の労務体制へ適合させられることが強みです。また、打刻やタイムカードの管理についても複数の方式に対応するため、正社員だけでなくアルバイトやパート従業員を複数採用している事業所にとっても利便性があります。
パソコンのブラウザを使って打刻できるだけでなく、ICカードリーダーと併用することでfelicaカードやmifareカードを利用して打刻することもできます。また、スマートフォンやタブレットといったデバイスから出退勤の打刻を行い、それぞれの勤務データを自動的に収集・管理できることもメリットです。
タイムカードの管理にも標準機能として対応しており、打刻履歴や承認情報、入力欄といった各項目も個別に管理することができます。
勤務表や出勤予定について、勤怠管理システムで速やかに作成することが可能です。勤務パターンに関してはフルタイムの他にも、時短勤務や深夜勤務など様々な勤務形態を設定できるようになっており、それぞれの事業所や従業員の勤務形態に合わせて任意のテンプレートを用意できることも見逃せません。
イレギュラーな出勤や当日・後日の予定変更についても任意にシステムへ反映させられるため、突発的なトラブルや従業員の個別事情に配慮してスケジュール調整しやすい点もメリットです。
時間外勤務や深夜残業といった申請・承認をシステム上で完結できるため、従業員と承認者のそれぞれがワークフローを効率化できます。また、有休申請や特別休暇の申請といった手続きもシステムで合理化されており、有給休暇についてはそれぞれの残日数をシステムで確認できるため、有休取得率の向上を目指したい場合などにも便利です。
残業申請等に関しても法的な条件に合わせて設定することができます。
残業申請や有給休暇申請などに関連して、それぞれの従業員の労働環境や有休取得状況などがコンプライアンスに反していないか自動的にシステムでチェックできることもポイントです。
36協定や上限規制のチェックでは、従業員ごとの月間労働状況をリストで簡単に確認できます。さらに、有給休暇の取得状況にリスクがある場合は適切な対応を促すリマインドが届くため、法令遵守の徹底に有用です。
遅刻や早退といった申請に関して、自己都合によるものや天候不良や公共交通機関の遅延など、理由ごとの選別にも対応可能です。
外部の給与ソフトや給与管理システム、労務管理システムなどに連携させて、勤怠管理や労務管理などを改めて効率化できる点もメリットです。また、連携・出力するファイルやデータの種類を任意に設定できるため、必要な情報を守りつつ、外部のアウトソーサーに労務管理や給与計算といった業務を委託する際にも役立ちます。
タイムカード/打刻/出勤予定/残業申請/有給申請/給与ソフト連携/PCログ取得/36協定チェッカー/有給取得チェッカー
MINAGINE就業管理では初回打刻データを永久保存することから、打刻時間の上書き修正が行えません。結果、打刻時間の改ざんの防止が可能です。厚生省ガイドラインにある「客観的打刻」を実現することで信頼性を向上。打刻データだけではなく、PCログデータを取得することから、従業員の勤務実態を可視化できます。
MINAGINE就業管理は法改正や複雑な就業制度に反映できる勤怠管理システムです。効率的な勤怠管理環境をもたらすだけではなく、コンプライアンスにも対応。IPOを見据えている企業、過去に労働基準監督署に指摘を受けたことがある企業のニーズに応えるべく生み出されたシステムです。
MINAGINE就業管理は勤怠管理システムだけではなく、人事評価や労務、IPO支援など幅広いシステムを提供しています。多くのシステムを手掛けている実績はもちろんですが、それらのシステムとの連携も可能なことから、既にMINAGINEのシステムを導入している企業であれば、さらなる利便性の向上を見込めます。
| オプション |
|
|---|---|
| 対応環境 | ネットワーク環境＝インターネットまたはVPN |
| 提供形態 | クラウド / SaaS / サービス |
郵便局物販サービス/dyson/商船三井/モリ工業/excite/富士総業 他多数
MINAGINE就業管理はPCログを残せる点や打刻の改ざんが行えないことから、コンプライアンスを求めている会社にマッチした勤怠管理システムです。勤怠管理システムによる業務効率化はもちろんですが、IPOを視野に入れている会社のニーズにマッチしたものとなっています。
このメディアでは、今の勤怠管理システムに使いづらさを感じている企業向けに、50以上の勤怠管理システムを調査。抱えている課題ごとにおすすめのシステムをご紹介しています。
PC/ICカード/スマホ/タブレット
| 社名 | 株式会社ミナジン |
|---|---|
| 本社所在地 | 大阪府大阪市北区堂島1-5-17 堂島グランドビル6F |
| 電話番号 | 050-5490-1329 |
| 公式HP URL | https://minagine.co.jp/ |
ここでは、勤怠管理システムの導入にあたってよくある3つの課題ごとに、それぞれオススメのシステムを紹介します。
※引用元：キンタイミライ公式HP
(https://kintaimirai.jp/)
タップすると各機能の説明が表示されます
「時間帯ごとの要員数」と「人件費予算」を同時に確認しながら、シフトの登録・調整を実施
1ヵ月60時間を超える時間外労働について、代替休暇を取得
指定した起算日に基づき、4週4休のチェックを実施し、必要に応じて休日出勤を割り当て
社会保険・36協定・長時間労働に関して、指定したルールに基づきアラート
振替出勤が発生してから指定期間が経過すると、休日出勤の割増賃金対象の時間数として自動精算
その企業固有の集計方法をきめ細かに設定し、集計を自動化
集計結果を含んだ出勤簿をPDF形式で出力
日々の勤務実績に基づく人件費を計算し、締め日を待たずして人件費を把握可能
従業員のマスタ情報を1ヶ月単位で管理できるほか、CSV形式で一括して取得/編集/登録も可能
社員やバイト、パートといった従業員の属性別にカレンダーを設定できるほか、まるめ・集計機能との連動も可能
登録されたシフトに基づいて、遅刻早退を自動で判定
売上や生産高、処理量などの成果を入力し、その成果と勤務実績を対比させて、折れ線グラフで表示
※引用元：ジョブカン勤怠管理 公式HP
(https://jobcan.ne.jp/)
タップすると各機能の説明が表示されます
リアルタイムでスタッフの勤務状況の確認や拠点ごとの勤怠管理が可能
直感的な画面操作で簡単にシフトを申請・作成が可能
出勤管理機能やシフト管理機能と連動し、複雑な休暇管理を簡単に実施
スマホやタブレットでも、打刻・閲覧・各種申請などが可能
スタッフやタスクごとの工数集計やデータ出力・分析が可能
スタッフの勤務状況を自動集することが可能
時間外労働状を一覧で確認でき、36協定超過がある際は自動アラートでお知らせ
画面上の言語は、英語、韓国語、スペイン語、タイ語、中国語（簡体字・繁体字）、ベトナム語への切り替えが可能
医療現場の勤務形態に合わせた運用が可能
※引用元：マネーフォワード クラウド勤怠 公式HP
(https://biz.moneyforward.com/attendance/)
タップすると各機能の説明が表示されます
日次勤怠、勤怠確認、分析レポート、拠点別打刻集計、カスタム自動集計（数値集計）
役職階層、ワークフロー経路、申請ワークフロー、代理申請ワークフロー、受信ワークフロー
異動予約（役職）一覧、異動予約（就業ルール）一覧
有給休暇の自動付与、有給休暇付与予定一覧、有給休暇管理簿
不正な打刻・打刻漏れ、許可されていない打刻、無効な勤務パターン
打刻ごとの丸め設定、出勤・退勤・休憩の丸め設定、勤怠項目ごとの丸め設定、日ごと・月ごとの丸め設定、未申請の丸め設定、シフト範囲外打刻の丸め設定
従業員データ、日次勤怠データ、有給休暇利用実績、休暇付与データなどのインポート
従業員データ、月別データ、出勤簿データ、出勤簿データ、1ヶ月のシフト表、時間帯別のシフト表などのエクスポート
シフト管理、操作権限設定、ワークフロー通知、マネーフォワード クラウド給与との連携
※選定基準：
・キンタイミライ：Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、本番開発前のプロトタイプ開発および導入後の無料調整を唯一行っているシステムとして選出(2023年5月16日調査時点)。
・ジョブカン勤怠管理：Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、必要な機能を選んで価格が決まる製品で、機能が200種類と最も多い (2023年5月16日調査時点)。
・マネーフォワード クラウド勤怠：Google検索「勤怠管理システム」でヒットした55製品の内、一元管理できるバックオフィス業務のシステムが最も多い(2023年5月16日調査時点)。
ここでは、勤怠管理システムを乗り換えるにあたってよくある3つの課題ごとに、それぞれどういう基準でシステムを選ぶべきかを解説いたします。
既存のシステムでは自社のルールに合った管理でができておらず、手作業が発生しているなど、今のシステムに課題を抱えている企業もたくさんいらっしゃることでしょう。ホテル、運輸・倉庫、小売り、飲食といった、一般的なオフィスワーカーとは異なる勤務体系の業種に多いようです。
また企業規模が大きくなればなるほど従業員の雇用形態や労働形態が複雑になる上、高いコンプライアンスを求められることから、大企業を中心に既存システムでは対応しきれなくなるケースも散見されます。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「高いカスタマイズ性」を持つ勤怠管理システム。既存システムの機能では解決できない以上、自社仕様に機能を開発/調整してもらうほかありません。
このようなシステムを導入するにあたっては、細かいヒアリングを行った後、エンジニアが機能を調整してくれるため、痒い所に手が届くシステムになるでしょう。その分、既存のシステムよりもコストがかかりますが、従業員規模1,000名～といった大企業であれば 費用感は合うはずです。
機能の充実した勤怠管理システムを入れてはみたものの、運用を始めてみるとあまり使っていない機能があることに気が付くケースです。複雑な機能を用いて厳密に管理を行うというよりかは、選び抜いた機能だけのシンプルで低コストなシステムに乗り換えたいとお考えの中小企業も多いでしょう。
従業員からも、管理者からも直感的に使えないとの声が上がったり、実際にエラーが頻出しているケースもあるようです。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「機能を選んでコスパ良く使える」勤怠管理システム。「出勤管理機能」「休日申請機能」だけで良い企業もあれば、「シフト管理機能」も欲しい企業もあるでしょう。
企業の規模や労務管理の方法などによって、欲しい機能は異なるのが普通。機能を厳選することで、従業員にとってもシンプルで使いやすく、経営者にとってもコスパの良いシステムとなるのです。
事業の拡大に伴って従業員は増えるものの、労務管理を行う人数は増えていかず、管理する現場では負担が増える一方。既存のシステムでは勤怠とその他バックオフィスシステムを別々に導入しているため、うまく連携できていないという課題を持つ企業もいらっしゃることでしょう。
ベンチャー企業などにおいては、上場を視野に入れてバックオフィス業務を一気に統制していきたいというケースもあるようです。
上記のような課題を抱えている企業に必要なのは、「バックオフィス業務を一元管理できる」勤怠管理システム。「勤怠管理」だけでなく「給与」「会計」「経費」「人事管理」など、複数のバックオフィスシステムを展開しているシステムから、自社が必要なシステムを組み合わせて乗り換えると良いでしょう。
当然連携することを前提に開発されている為「リアルタイムでの数値同期」などで税理士との連携を行いながら、より効率的にバックオフィス業務を遂行することが可能です。
